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壊れた家電を賢く処分!処分方法や買取・無料回収になるケースを解説

壊れた家電の処分方法について解説します。

壊れた家電は、法律により品目ごとの処分方法が定められているので、適正な処分方法を選ぶ必要があります。

また、壊れた家電の品目や状態によっては、買取や無料回収になるケースもあるのです。

ここでは、壊れた家電の処分方法を紹介すると共に、買取や無料回収になるケースについて解説します。

また、こちらでは、壊れた家電をまとめて回収してくれる不用品回収業者をご紹介しています。すぐに安心して依頼できる不用品回収業者を見つけたい方は参考にしてみてください。

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壊れた家電の種類により処分方法は異なる

壊れた家電処分方法異

壊れた家電は「家電リサイクル法」および「小型家電リサイクル法」に従い、適正に処分することが求められます。

そのため、壊れた家電の種類によって処分方法が異なるので、捨て方には注意が必要です。

ここでは、壊れた家電の種類別の適正な処分方法について解説します。

家電4品目は家電リサイクル法に基づき処分

家庭から排出される壊れた家電のうち、以下家電4品目に関しては家電リサイクル法に基づき処分する必要があります。

  • テレビ(液晶・プラズマ・ブラウン管)
  • 冷蔵庫・冷凍庫
  • 洗濯機・衣類乾燥機
  • エアコン

壊れた家電の処分は、購入店での引取り、もしくは新しく家電を購入する小売店にて引取りを依頼します。処分時には、決められたリサイクル料金を支払います。

品目 リサイクル料金
テレビ(液晶・プラズマ・ブラウン管) 1,836円〜2,916円
冷蔵庫・冷凍庫 3,672円~
洗濯機・衣類乾燥機 2,484円~
エアコン 1,404円~

また、処分場所までの持ち込みができない場合、収集運搬料金も請求されるのが一般的です。

家電リサイクル法とは

家電リサイクル法とは、特定家庭用機器再商品化法の通称で、家電に含まれる鉄やアルミなどのリサイクル可能な資源を、有効活用するために制定された法律です。

なお、家電リサイクル法では、製造者、小売店、消費者にそれぞれに以下の要件が科せられています。

  • 製造者:再商品化の義務
  • 小売店:引き取りの義務
  • 消費者:料金支払いの義務

環境問題に関しては、切迫した課題でもあるので、壊れた家電は適正に処分しましょう。

法人における壊れた家電の処分

家電4品目に該当する家電(テレビ、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機、エアコン)は、家電リサイクル法の対象となりますが、法人が排出する場合には「産業廃棄物」として処分しなければなりません。

そのため、法人で壊れた家電を処分する際には、購入店などではなく、産業廃棄物処理業者に依頼する必要があります。

なお、産業廃棄物の処分は、市区町村ではなく都道府県が処分時の窓口になっているので、注意が必要です。

壊れた小型家電の処分

家電4品目に該当しない家電で小型のものは、「小型家電リサイクル法」に則って、国が認定する再資源化事業者によってリサイクルすることが義務付けられています。

処分方法は、以下の3つです。

  • 特定家電は自治体が設置する回収ボックスへ
  • 特定家電以外は自治体で粗大ゴミとして処分
  • 認定業者に持ち込んで処分

また、壊れた家電のうち特定品目は無料で処分できますが、それ以外は処分費用が必要です。

小型家電リサイクル法該当品目

小型家電リサイクル法に該当する壊れた家電の品目、処分費用は以下の通りです。

小型家電の分類 処分費用 品目
特定品目 0円 デジタルカメラ、カーナビ、ゲーム機、携帯音楽プレーヤー
ACアダプター、タブレット端末、携帯電話 など
小型品目 550円程度 ヘッドホン、小型スピーカー、ラジカセ
電話機、FAX、オーブントースター、電気ポット など
中型品目 1,100円程度 CDコンポ、電子キーボード、炊飯器、ガステーブル
掃除機、照明器具、空気清浄機、プリンター など
大型品目 2,200円程度 電子レンジ、オーブンレンジ、IHクッキングヒーター
石油ストーブ、ファンヒーター、FF式石油ヒーター など
超大型品目 4,400円程度 マッサージチェア、電子ピアノ、床暖房機器 など

パソコンは製造メーカーに回収義務がある

家電のうちパソコンは、「資源有効利用促進法」に従って製造メーカーに回収義務があります。

壊れたパソコンにPCリサイクルマークが付いている場合は、無料にて回収することが可能です。(※ない場合は別途処分費用が必要)

ただし、他社メーカーの製品は回収不可、モニターは別途申込みが必要など、メーカーによって回収条件が異なるので、あらかじめ条件を確認しておく必要があります。

郵送による申込み方法は以下の通りです。

  1. メーカーのホームページなどから申込み
  2. メーカーから「エコゆうパック伝票」が送付される
  3. パソコンを梱包し、伝票を貼って郵便で発送する
  4. 処分完了

データ消去にも対応可能ですが、不安な方は自分で消しておくことをおすすめします。

壊れた家電の処分方法

壊れた家電処分方法

壊れた家電は、その種別ごとに適正な処分が求められますが、基本的には購入した店舗に処分を依頼します。

しかし、家電の購入店を覚えてないこともあるので、壊れた家電の処分方法に困る人もいるでしょう。

そこでここでは、壊れた家電の処分方法と合わせて、それぞれの処分方法のメリットなどに関しても紹介します。状況にあった処分方法を選んで下さい。

壊れた家電を購入店で処分

壊れた家電を処分したいなら、その家電を購入した小売店に持ち込むのが手軽な方法です。

壊れた家電を処分してもらうには、リサイクル料金として数千円の処分費を払う必要があり、自宅まで壊れた家電を取りに来てもらう場合には、別途運搬料金が請求されます。

壊れた家電を買い換える際には一石二鳥の方法で、その店舗で購入していない家電も処分してくれるため、大きな手間もかからず処分可能です。

なお、以下はケーズデンキにおける壊れた家電のリサイクル料金の目安となっています。

品目 リサイクル料金 運搬料金
テレビ(15型以下) 1,320円~ 1,650円
テレビ(16型以上) 2,420円~
冷蔵庫(170L以下) 3,740円~
冷蔵庫(171L以上) 4,730円~
洗濯機 2,530円~
エアコン 990円~

壊れた家電を自治体で処分

壊れた家電の内に家電4品目(テレビ、エアコン、冷蔵庫、洗濯機)が含まれていない場合は、自治体で燃やせないゴミや粗大ゴミとして処分することができます。

基本的に壊れた家電は粗大ゴミとして自治体で処分されますが、壊れた家電の処理の仕方は自治体によって異なるので、あらかじめ確認しておきましょう。

壊れた家電を粗大ゴミとして自治体で処分する方法は、以下の通りです。

  1. 粗大ゴミ回収の予約を自治体で行う
  2. 粗大ゴミの品目を伝えると、回収日・処分費が伝えられる
  3. コンビニなどで処分費相当の粗大ゴミ処理券を購入
  4. 回収日に壊れた家電(粗大ゴミ)を排出

自治体で壊れた家電を処分するメリットは、比較的安く処分できる点にあります。

一方で、急いで壊れた家電を処分するには不向きで、指定場所まで自身で排出する手間も必要です。

壊れた家電を製造メーカーで処分

壊れた家電は、製造メーカーに回収を依頼することでも処分できます。

製造メーカーに回収を依頼すれば、確実に壊れた家電を処分してくれます。ただし、処分までに一定の期間が必要になるケースが多いです。

また、小売店で処分する場合と同様に、壊れた家電を処分する際にはリサイクル料金・運搬手数料が請求されるので、念頭に置きましょう。

壊れた家電を不用品回収業者で処分

壊れた家電は、不用品回収業者に回収を依頼することでも処分を行えます。

料金は単品回収の場合、壊れた家電ごとの処分費に加え、出張費や車両費などの名目で基本料金(2,000円~5,000円程度)が加算されるのが一般的です。

一方、「トラック載せ放題プラン」などの料金プランも用意されていることが多く、こちらのプランであればトラックの積載量上限まで定額制で利用できるので、お得に壊れた家電を処分できます。

また、壊れた家電以外に、不用品をまとめて処分することもでき、運搬作業なども全て代行できるので、処分量が多い場合にはおすすめの処分方法といえます。

違法な無料回収業者に注意

不用品回収業者の中には、壊れた家電の無料回収を謳い、高額請求や不法投棄を行う業者もおり、経済産業省で安易な利用を避けるように注意喚起がなされています。

基本的に、壊れた家電を無料で回収することはできません。

また、壊れた家電を回収するには、「一般廃棄物収集運搬許可」や「古物商許可」などの許可が必要となので、利用前には許可の取得状況を確認して利用しましょう。

壊れた家電は買取・無料回収が可能?

壊れた家電買取

壊れた家電は、処分する以外に方法はないと思う人がほとんどでしょう。しかし、壊れた家電でも買取・無料回収になるケースがあるのです。

ここでは、壊れた家電がなぜ買取・無料回収になるかの理由、買取対象になりやすい壊れた家電、回収時の注意点に関して解説します。

なぜ壊れた家電でも買取・無料回収が行えるか

壊れた家電でも買取・無料回収を行ってくれる業者は、回収された家電を修理・リユースすることで収益を上げています。

また、修理・リユースが行えない壊れた家電でも、パーツを取り出して有効活用するので、壊れた家電の買取・無料回収が行えるのです。

ただし、壊れた家電なら何でも買取・無料回収が行えるわけではなく、リユース可能なものに限定しているケースもあるので、事前に確認してから依頼しましょう。

買取・無料回収の対象となる壊れた家電

どういった壊れた家電も買取・無料回収の対象になるわけではありません。壊れた家電の買取・無料回収には条件があるのです。

一般的なものとしては、以下のような家電が挙げられます。

  • 年式が新しい壊れた家電
  • 比較的修理が容易な壊れた家電
  • 液晶パネルの割れ
  • 電源が故障した壊れた家電

ただし、いずれの条件であっても、製造から5年以内の壊れた家電が対象になるケースが多く、それ以上経過しているものは買取・無料回収の対象にならないことがほとんどです。

業者によって得意分野が異なる

壊れた家電の買取・無料回収を行っている業者は、それぞれに得意分野があります。

パソコンなどのデシタル家電を専門としている業者、白物家電を得意としている業者などさまざまです。

無論、得意としているジャンルの家電であれば、壊れた家電でも買取・無料回収の対象になることが期待できるので、利用前に各業者の得意分野を確認しておくようにしましょう。

送料が必要かをチェック

壊れた家電の買取・無料回収を行っている業者を利用する時には、送料が必要かをチェックして利用しましょう。

壊れた家電の買取・無料回収を行っている業者は、効率的な回収のために宅配回収を行っているケースが多いです。

無料にてサービスを利用できる業者ばかりではなく、送料の負担が必要な業者、法外に高額な送料を請求してくる業者もいるので、注意しておかなければなりません。

壊れた家電の処分方法を知って賢く処分

壊れた家電賢く

壊れた家電の処分方法について解説してきました。

壊れた家電の処分方法は、品目ごとに定められているものがあるので、あらかじめ確認しておくことが大切です。

また、壊れた家電の品目ごとのニーズを抑えておけば、買取や無料回収も見込め、賢く処分することができます。

不用品回収受付センターでは、壊れた家電を幅広く回収してくれる、優良業者を多数紹介しています。壊れた家電の品目によっては買取になるケースもあるので、ぜひ検討してみてください。

2022/10/05 04:47(水) 現在「お客様が選んだNo.1業者」