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粗大ゴミとは何?定義や捨て方・自治体で回収できない時の処分方法

粗大ゴミの定義や捨て方、自治体で回収できない時の処分方法について解説します。

粗大ゴミとは単に大きなゴミではなく、自治体によって定義がなされ、その品目によって処分方法が定められています。

ここでは、粗大ゴミとは何かの定義を説明すると共に、粗大ゴミの処分方法について解説します。

また、こちらでは、自治体で回収できない粗大ゴミも迅速に回収してくれる不用品回収業者をご紹介しています。すぐに安心して依頼できる不用品回収業者を見つけたい方は参考にしてみてください。

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粗大ゴミとは何か?

粗大ゴミとは何

自治体が回収・処分するゴミは、可燃ゴミや不燃ゴミなどさまざまな分類がなされています。

その一つの分類に「粗大ゴミ」があるのですが、具体的にどんなものが粗大ゴミなのか分からない人も多いでしょう。

ここでは、粗大ゴミの定義、自治体で処分可能な粗大ゴミについて解説します。

粗大ゴミの定義とは?

各自治体によって定義が異なるものの、不燃ゴミに分類される一定の大きさのあるものを粗大ゴミとして分類しています。

定義として一般的に、四方が30cm以上のゴミとしている自治体が多く、代表的なものとしてはソファー、ベッドなどの家具を粗大ゴミとして挙げることができます。

また、大きさが規定以下のものでも、家電製品のように処分時に粉砕処理するゴミなども粗大ゴミとして扱われます。

ただし、自治体によって粗大ゴミの大きさ・重さの規定が設けられており(例:180cm以内、100kg以下など)、自治体の粗大ゴミの定義に当てはまる場合でも、解体などが必要なケースもあります。

自治体で回収可能な粗大ゴミとは?

自治体で回収可能な粗大ゴミとは、家庭で不用になった耐久消費財等の大型ゴミで、粗大ゴミの大きさの規定に該当するゴミです。

粗大ゴミの大きさの規定は自治体によって異なりますが、代表的なものとしては以下の規定があります。

  • 東京都:1辺の長さが180cm以下で、1回につき10個まで
  • 横浜市:金属製品は長辺が30cm以上、それ以外は50cm以上のもの
  • 大阪市:長辺または径が30cm以上、もしくは棒状で1mを超えるもの

代表的な粗大ゴミ一覧

自治体で回収可能な粗大ゴミの代表例には、以下のようなものが挙げられます。

家具・寝具類 タンス、テーブル、机、椅子、布団など
趣味・スポーツ用品類 自転車、スキー板、オーディオ機器など
電気・ガス・石油器具 ホットカーペット、こたつ、扇風機、ストーブ、ファンヒーター、掃除機など

なお、粗大ゴミの処分料は自治体で異なりますが、大きさに比例して高くなるのが一般的です。

自治体で回収できない粗大ゴミとは?

自治体で回収できない粗大ゴミとは、以下のようなものが挙げられます。

家電リサイクル法の対象品 エアコン
テレビ(ブラウン管式・液晶テレビ・プラズマテレビ)
冷蔵庫・冷凍庫
洗濯機・衣類乾燥機
パソコンリサイクル法対象品 パソコン・ディスプレイなど
適正処理困難品 自動車(バッテリー・マフラーなどのパーツも含む)
オートバイ(バッテリーなどのパーツも含む)
タイヤ
ピアノ
耐火用金庫
消化器
コンクリートブロック
ガスボンベ
収集・運搬困難品 長さが180cmを超えるもの(物干し竿、サーフボードなど)
直径が30cmを超えるもの(鉄柱、建材、木の幹など)
2人作業で運搬が困難な大きさ・重さのもの

自治体での事業系粗大ゴミの取り扱い

自治体では、家庭から排出される粗大ゴミに限って回収が可能なので、事業系の粗大ゴミは基本的に自治体で回収することはできません。

事業系の粗大ゴミは、事業者自ら処理施設に持ち込むなど、自らの責任で法律に基づき処理します。

なお、事業系の粗大ゴミの一例としては、以下があります。

  • 展示パネル
  • オフィスデスク
  • パイプ椅子
  • ホワイトボード
  • ロッカー・キャビネット など

粗大ゴミを解体すれば可燃ゴミとして回収できる

粗大ゴミを解体すれば、可燃ゴミとして排出できるので、余計なコストをかけずに処分できます。

ただし、解体した粗大ゴミを可燃ゴミとして処分できるかは、自治体によって異なります。

  • 東京:解体しても重量があれば有料回収の対象
  • 大阪:一辺を30cm以下に解体すれば可燃ゴミとして処分可能

そのため、粗大ゴミを解体して処分する際には、解体前に予め自治体のルールをチェックするようにし、確認を行ってから作業しましょう。

小型家電であれば無料回収可能

家庭から排出される小型家電には、金、銀、銅、レアメタルなどが含まれるため、自治体において無料回収が行われています。

小型家電の回収方法は拠点回収(公共施設などで実施)が行われており、回収ボックスに投入可能な13cm×28cm程度の大きさが対象です。

小型家電に分類されるものとしては、以下のようなものが挙げられます。

無料回収可能な小型家電一覧 携帯電話、携帯音楽プレーヤー
携帯ゲーム機器、デジタルカメラ
電子辞書、電卓、電話機
電気カミソリ、ドライヤー
リモコン、ACアダプター など

自治体で粗大ゴミを処分するには?

粗大ゴミ自治体

ほとんどの自治体で粗大ゴミは有料で回収を行っており、事前に粗大ゴミの回収を申し込む必要があります。

自治体によって申込み方法は異なりますが、ここでは自治体における一般的な粗大ゴミ回収の流れについて解説します。

1.粗大ゴミの回収の申込み

自治体で粗大ゴミを処分するには、まず「粗大ゴミ受付センター」に電話もしくはインターネットで事前申込みを行います。

申込みの際には粗大ゴミの品目、大きさなどを伝える必要があるので、予め粗大ゴミの大きさ(縦×横×高さ)を計測しておくと、申込みがスムーズです。

なお、一般的に自治体における粗大ゴミ回収は、申込み順に行われており、希望日に必ず回収できるとは限りません。

場合によっては1ヶ月以上回収まで待たされることもあるので、余裕を持って申し込みましょう。

2.粗大ゴミ処理券の購入

粗大ゴミ回収の申込みが完了したら、申込み時に伝えられる「粗大ゴミ処理券」の購入を行います。

「粗大ゴミ処理券」はコンビニなどで購入することが可能で、確実に入手したいのであれば、自治体のホームページで取扱店一覧を確認すると良いでしょう。

また、「粗大ゴミ処理券」の金額が不足すると、粗大ゴミを回収することができないので、必ず申込み時に伝えられた金額の「粗大ゴミ処理券」の購入が必要です。

3.指定日時・場所に粗大ゴミを排出

「粗大ゴミ処理券」を購入したら、粗大ゴミの分かりやすい場所に貼り付けて排出します。自治体によっては、「粗大ゴミ処理券」に氏名などの必要事項を記入しなければならないので、忘れずに記入しましょう。

また、排出時には、申込み時に伝えられた日時・場所に粗大ゴミを出します。それ以外の日時・場所に出しても回収されないので、注意が必要です。

なお、自治体によっては、高齢者や障害者などの方のために、屋内からの粗大ゴミの運び出し回収を行っています。該当する方は申込みを検討してみると良いでしょう。

自治体によっては粗大ゴミの持ち込み回収も可能

自治体によっては、粗大ゴミの持ち込み回収で処分することも可能です。処分費用は一般的な粗大ゴミ収集よりも安く、費用を抑えたいのであればおすすめできる処分方法といえます。

粗大ゴミの持ち込み回収は、粗大ゴミ収集の際と同じ流れで事前申し込みをする必要があります。1度の持ち込みで回収できる上限、搬入時の車両などの条件が付く場合があるため、注意が必要です。

そのため、粗大ゴミの持ち込み回収を行う場合には、予め回収条件などの確認を行いましょう。

持ち込み先 各自治体のクリーンセンター
受け入れ時間 概ね8:00~17:00
※日曜、祝日、年末年始は持ち込み不可
料金 重量に応じた料金
※回収料金例
50Kgまで:一律1,000円
50Kgを超える場合:10Kgごとに200円ずつ加算

自治体で回収できない粗大ゴミを捨てるには?

回収できない粗大ゴミ

テレビや冷蔵庫などの家電4品目、一定の大きさや重さを超える粗大ゴミは、自治体で回収できません。それらを処分したい場合にはどうすれば良いのでしょうか。

ここでは、自治体で回収できない粗大ゴミを処分する方法について解説します。

購入した店舗で処分

テレビや冷蔵庫などの家電4品目を処分したい場合、過去に購入した販売店に持ち込めば処分することができます。

家電リサイクル法対象の家電は、基本的に販売した小売店が処分することを義務付けているので、回収を断られることもありません。

また、購入した販売店が分からない場合には、家電4品目を扱っている販売店へ処分を依頼することも可能です。

耐火用金庫や消火器も同様に、購入した販売店で処分してくれるので、迷わず処分を依頼することをおすすめします。

廃タイヤ・廃バッテリーはガソリンスタンドで

廃タイヤや廃バッテリーは自治体で処分することはできませんが、ガソリンスタンドやカー用品店に持ち込めば処分できます。

いずれも事前予約などの手続きは不要で、処分費は1,000円程度のため、近場のガソリンスタンドやカー用品店に持ち込むことをおすすめします。

また、ガソリンや灯油などの揮発性の液体も同様に、ガソリンスタンドに持ち込めば処分可能です。

粗大ゴミ回収業者に依頼する

自治体で処分できない粗大ゴミを処分したいのであれば、粗大ゴミ回収業者もおすすめです。

回収できる粗大ゴミの品目が多く、処分量に制限がないので、粗大ゴミをまとめて処分したいケースでは最適の方法といえます。

また、粗大ゴミの回収日の調整を行えるので、引越し時などで時間がない場合には有効な処分方法です。

粗大ゴミ回収業者の選び方

粗大ゴミ回収業者

粗大ゴミをまとめて処分するならば、粗大ゴミ回収業者がおすすめですが、業者選びは慎重に行う必要があります。

単に料金の安さだけで選んでしまうと、満足度が低いばかりか、高額請求をされる恐れもあるのです。

ここでは、優良な粗大ゴミ回収業者を選ぶためのポイントについて解説します。

一般廃棄物収集運搬業許可を取得しているか

優良な粗大ゴミ回収業者であるかを確認する上で、一般廃棄物収集運搬業許可を取得しているかは重要なポイントとなります。

許可を得ずに粗大ゴミの回収を行っている業者は、違法業者となるので利用しないのが賢明です。

許可の取得状況は、ホームページなどで許可番号が記載されているか確認しましょう。

「◯◯県一般廃棄物収集運搬業許可 第0000号」といった許可番号を確認し、自治体のホームページにその番号が掲載されていれば、安心して利用することができます。

分かりやすい料金体系になっているか

優良な粗大ゴミ回収業者であれば、分かりやすい料金体系が示されています。

粗大ゴミごとの料金がしっかりと示されており、その他諸経費に関しても明示し、回収後に追加料金を請求しないことを明言している業者であれば安心して利用できます。

また、見積もり時に料金の内訳を細かく示してくれる業者なら、より安心して利用することが可能です。

相場と比較して適正価格か

粗大ゴミ回収業者の中には、相場よりも高い料金設定にしている業者もいます。利用前には複数の業者を比較して、適正価格か否かを確認しましょう。

粗大ゴミ回収業者のほとんどでは、品目ごとの料金とトラック積み放題の定額パックが用意されています。まとめて粗大ゴミを処分したいなら、トラック積み放題プランがお得です。

トラックの大きさで料金が決まっており、料金の相場は概ね以下の通りとなっています。

  • 軽トラックプラン:20,000円~
  • 2tトラックプラン:34,000円~

ただし、定額制と謳っておきながら、回収後に追加料金を請求する悪質な業者もいるので、必ず見積もりを書面提示してもらうようにしましょう。

粗大ゴミの回収実績はあるか

粗大ゴミ回収業者の多くは、ホームページで過去の回収実績を掲載しています。

実績を確認すれば、具体的に回収した粗大ゴミと料金を確かめられるので、より安心して依頼できる判断材料となります。

特に、粗大ゴミの処分量が多い、遺品整理やゴミ屋敷清掃は一定の技術力が求められるので、過去の回収実績は確認しておきたいポイントです。

口コミでの評価は良いか

粗大ゴミ回収業者を利用する際には、口コミでの評判が良いかも判断材料となってくれます。

特に、接客態度や対応力など、顧客に対する姿勢をチェックすると非常に役立ち、その業者の信頼性を図ることができます。

反対に、口コミで良くない評価が散見されるような粗大ゴミ回収業者は、信頼性に欠けるので避けたほうが無難です。

粗大ゴミとは何か正しく知って処分方法の使い分けを

粗大ゴミ使い分け

粗大ゴミとは何か、定義や捨て方、自治体で処分できない時の処分方法について解説しました。

粗大ゴミは自治体ごとのルールに従って処分しなければならず、大量の粗大ゴミだと処分しきれない場合があります。

一方、粗大ゴミ回収業者であれば、料金は必要なものの粗大ゴミの回収量や回収品目が多いので、まとめて処分するにはおすすめです。

不用品回収受付センターでは、まとまった粗大ゴミの回収を行ってくれる、優良業者を多数紹介しています。迅速な対応で即日回収にも応じてくれるので、ぜひ検討してみてください。

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