この記事では電動自転車の処分方法を4つ紹介しながら、バッテリーの取り扱いや費用の目安も詳しく解説します。
電動自転車は便利な乗り物ですが、寿命が来たり、使わなくなったりした場合には適切に処分しなければなりません。
ただし、処分の際にはいくつかの手続きで注意が必要なので、こちらも詳細を確認して頂けます。
処分方法は自治体での処分や自転車販売店へ持ち込む方法がありますが、不用品回収業者が特におすすめです。
電動自動車の処分前に必要な手続き
電動自転車を処分する際には、安全かつスムーズに手続きを進めるために処分前に必ず行うべきことがあります。
ここでは、防犯登録の抹消と本体・バッテリーの分別について説明します。
防犯登録を抹消する
防犯登録は、電動自転車を購入した際に義務付けられている重要な手続きです。
この登録情報を抹消せずに処分すると、次のようなトラブルが発生する可能性があります。
- 誰かが盗んで何らかの問題を起こした場合でも、所有者として責任を問われることがある
- 次の持ち主が新たに登録できない
抹消手続きは、自転車を登録した地域により抹消場所や方法が変わります。
| 東京都 | 埼玉県 | 千葉県 | 神奈川県 | |
| 場所 | 自転車を購入した店舗や自治体指定の窓口（「自転車防犯登録所」と書いてあるスーパーやホームセンター、自転車店など） | 埼玉県の交番又は警察署の窓口、自転車防犯登録取扱所（自転車販売店） | 千葉県内の警察署や交番 | ホームセンター、自転車店など |
| 持ち物 |
これらの他に、防犯登録カード（お客様控）が手元にあれば、持って行くことで時間を節約できます。 |
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| 備考 | 防犯登録の有効期限は登録した日の翌年初から10年間 |
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防犯登録の有効期間は10年間 |
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本体とバッテリーを分けて処分する
電動自転車は普通の自転車と違い、バッテリーを搭載している点が特徴です。
バッテリーはリチウムイオン電池が多く、これを適切に処理しないと環境や安全面で問題が生じます。
そのため、処分の際には本体とバッテリーを分ける必要があります。
電動自転車のバッテリーは、以下の理由で特別な注意が必要です。
- 火災のリスク
リチウムイオン電池は、過剰な衝撃や不適切な廃棄によって発火する可能性があります。そのため、通常のごみとして処分することは厳禁です。 - 環境への影響
バッテリーに含まれる化学物質が適切に処理されない場合、土壌汚染や水質汚染を引き起こすことがあります。これにより、周囲の生態系に深刻な影響を与える可能性があります。 - 法律での規制
日本では、使用済みバッテリーの適切な処分が法律で義務付けられています。不適切な処分は罰則の対象となる可能性があるため、正しい方法で処理する必要があります。
電動自転車のバッテリーを安全かつ適切に処分するためには、メーカーの回収サービスやリサイクル協力店に持ち込む方法があります。
多くの電動自転車メーカーでは、バッテリー回収サービスを提供しており、公式ウェブサイトや販売店舗に問い合わせることで専用の回収ボックスや配送方法を案内してもらえます。
メーカーによっては無料で回収してくれる場合もあるため、事前に確認しておくと良いでしょう。
また、バッテリーは自治体で回収してくれないためリサイクル協力店への依頼が必要です。
お住まいの地域で、リチウムイオン電池を対象としたリサイクルプログラムを実施している店舗を探しておきましょう。
リチウムイオン電池の捨て方はこちら！
電動自転車の処分方法4選
電動自転車を処分するにはいくつかの方法があり、それぞれの方法には特徴があり、条件やコストが異なります。
ここでは、自治体の粗大ゴミ回収、リサイクルショップでの売却、自転車販売店での引き取り、不用品回収業者への依頼について詳しく説明します。
自治体の粗大ゴミへ出す
電動自転車を処分する方法の一つが、自治体の粗大ゴミ回収を利用することです。
自治体では粗大ゴミとして電動自転車を引き取る場合がありますが、バッテリーについては別途対応が必要です。
まず、自治体のルールを確認してください。
多くの場合、自治体のウェブサイトや窓口で回収可能な品目や料金について案内されています。
例えば、東京都渋谷区では16インチ未満の電動自転車は400円、それ以上のものは900円で回収してくれます。
回収を依頼する場合、事前予約が必要なケースが多いため、電話やオンラインフォームで申し込みましょう。
その後、コンビニエンスストアや指定の場所で粗大ゴミ処理券を購入し、処分費用を支払います。
指定された日時に、自転車を指定場所に出して回収を待つだけで手続きは完了します。
ただし、バッテリーを取り外して別途処分する必要があるため、注意しましょう。
粗大ゴミについてはこちら！
リサイクルショップで売却する
まだ使用可能な電動自転車であれば、リサイクルショップで売却するのも一つの選択肢です。
リサイクルショップでは、自転車の状態やブランド、年式などを基に査定を行い、買取価格が提示されます。
事前にオンライン査定を依頼すると、店舗に行く手間を省ける場合があります。
買取価格に納得したら、店舗に持ち込むか、出張買取サービスを利用して自宅での引き取りを依頼可能です。
売却の際には本人確認書類の提示が必要となるため、運転免許証やマイナンバーカードなどを準備しましょう。
また、防犯登録の抹消手続きを行うことで、次の利用者がスムーズに登録できる状態を作ることが大切です。
状態が良い電動自転車であれば、処分費用をかけずに現金を得られる点が大きなメリットですが、古いモデルや故障車は買取を断られる可能性もあるため注意が必要です。
自転車販売店で引き取ってもらう
電動自転車を購入した販売店や近隣の自転車販売店では、引き取りサービスを提供している場合があります。
特に、新しい電動自転車への買い替えを検討している場合、この方法は便利です。
まず、店舗に問い合わせて引き取りが可能か確認し、条件を確認します。
一部の店舗では、買い替えが前提条件となる場合もありますが、バッテリーを含むすべての部品を一括で引き取ってもらえるケースが多いため、処分が簡単です。
例えば、サイクルベースあさひでは自転車買取を行っており、サイトから自転車ジャンル・メーカー・モデル・品番・モデル年式を入力することで簡単にお試し査定ができます。
自転車販売店に持ち込む際は、防犯登録カードや購入時の保証書などを用意すると手続きがスムーズに進みます。
不用品回収業者へ依頼する
電動自転車の処分を手間なく迅速に進めたい方には、不用品回収業者への依頼が最もおすすめです。
この方法は、時間や労力をかけたくない方にとって特に魅力的です。
不用品回収業者は、自宅まで出張して引き取ってくれるため、重い電動自転車を運ぶ必要がありません。
特に、自治体の粗大ゴミ回収では対応できない急ぎの処分や、バッテリーの分別が面倒な場合には非常に便利です。
- 迅速な対応
不用品回収業者は、即日回収を行っている場合が多く、急いで処分したいときに頼りになります。依頼後、最短で当日に回収に来てくれる業者もあります。 - 手間がかからない
回収のための予約や運搬はすべて業者が対応してくれるため、依頼者は簡単な申し込みだけで済みます。特に、自治体の粗大ゴミでは日時が限定されることが多い中、業者は柔軟なスケジュールで対応可能です。 - 一括処分が可能
電動自転車だけでなく、家の中にある他の不要品も同時に回収してもらえるため、引っ越しや大掃除などで大量の不要品が出た場合に効率的です。例えば、古い家具や家電と一緒に処分を依頼すれば、さらに時間を節約できます。 - 適切な処分を保証
信頼できる業者に依頼すれば、電動自転車やバッテリーを法律に則った方法で適切に処理してくれます。これにより、環境への負荷を最小限に抑えることができます。また、不法投棄の心配がなく安心です。
電動自転車の処分費用を比較
電動自転車を処分する際、どの方法を選ぶかによってかかる費用が大きく異なります。
それぞれの選択肢にはメリットとデメリットがあるため、費用面を考慮して自分に合った方法を選ぶことが重要です。
ここでは、自治体、自転車販売店、不用品回収業者を利用した場合の費用を比較しながら詳しく解説します。
自治体の場合
自治体を利用する場合、電動自転車は通常「粗大ゴミ」として扱われ、回収の際には手数料がかかります。
自治体によって料金は異なりますが、数百円から2,000円程度が一般的な相場です。
粗大ゴミ処理券を購入し、指定された日時と場所に電動自転車を出す形となります。
例えば、埼玉県さいたま市では1品につき550円で処分できます。
この方法は最も費用を抑えられる選択肢ですが、事前準備や日時の調整が必要です。
また、バッテリーを別途処分しなければならない場合が多く、バッテリー処分費用が追加で発生する可能性もあります。
そのため、自治体のルールをしっかり確認することが重要です。
自転車販売店の場合
自転車販売店を利用する場合の費用は、販売店や条件によって大きく異なります。
買い替え時の引き取りサービスを利用する場合、多くの店舗で無料または数百円程度で引き取ってもらえるケースが多いです。
特に新しい電動自転車を購入する際には、引き取りが付随する場合もあるため、事前に購入予定の店舗に確認しておくと良いでしょう。
ただし、買い替えを伴わない場合には引き取りを拒否されることもあります。
また、バッテリーが劣化している場合や付属品が揃っていない場合には、追加の費用がかかることも考えられます。
店舗ごとに対応が異なるため、利用前に詳細を問い合わせることが重要です。
不用品回収業者の場合
不用品回収業者に依頼する場合、費用は他の方法に比べて高めですが、即日回収や深夜早朝の対応が可能です。
スタッフが電動自転車がある場所まで来て運び出してくれるので、バッテリーごと処分可能ですし、動かない自転車でも楽に捨てることができ、手間や時間を大幅に削減できるのが特徴です。
ただし、電動自転車1台あたり5,000円から10,000円程度の費用がかかるため、まとめて回収を依頼して積載プランで対応するか、公式サイト限定クーポン券やキャンペーンの利用をおすすめします。
1台のトラックに積めるだけ回収する「積載プラン」の相場は以下の通りです。
高く見えますが、結果として単価を節約できるので、できるだけ不用品をまとめて処分し、費用を抑えましょう。
| トラック積載プラン | 目安の間取りとトラック | 料金相場 （平車、箱車などトラックによる） |
| Sプラン | 1R～1K・軽トラック | 15,000円〜20,000円 |
| Mプラン | 1DK～2DK・1.5tトラック | 30,000円～40,000円 |
| Lプラン | 2DK～2LDK・2tトラック | 50,000円～70,000円 |
| LLプラン | 3DK以上・4tトラック | 80,000円～要見積もり |
業者を利用する最大のメリットは、自宅まで回収に来てもらえるため、自転車を運ぶ手間が一切かからない点です。
また、バッテリーの処分も対応している業者が多いため、追加の手配をする必要がないケースが多いです。
不用品回収業者の費用についてはこちら！
電動自転車の処分は「不用品回収受付センター」へ依頼しよう！
本記事では、電動自転車の処分方法や注意点について解説しました。
バッテリーの処理が大変な電動自転車は、不用品回収業者への依頼がおすすめです。
業者選びに迷っている場合は、「不用品回収受付センター」で優良な業者を簡単に見つけましょう。
料金や対応エリア、サービス内容が詳しく記載されており、さらに実際の利用者からの口コミや評価も掲載されているため、業者選定の手間を大幅に軽減できます。
加えて、見積もりや出張費、キャンセル料が無料の業者も多数掲載されているのが特徴です。
仲介手数料がかからないうえ、公式サイト限定クーポン券やキャンペーンも利用できます。
不用品の処分でお困りの際は、ぜひお気軽にご相談ください。
