ポータブル電源は、一般の可燃ゴミや不燃ゴミに自己判断で出さず、自治体やメーカーなどが案内する方法で処分しましょう。

内部にはリチウムイオン電池が使われている製品が多く、誤った捨て方をすると発火につながるおそれがあります。

自治体の回収、メーカー回収、不用品回収業者などから、製品の状態や手間、費用に合う方法を選ぶことが大切です。

特に膨張・破損している場合は無理に運んだり分解したりせず、対応できる回収先へ事前に相談してください。

この記事では、ポータブル電源の処分方法や費用、自治体・メーカーごとの違い、安全に捨てるための注意点をわかりやすく解説します。

この記事でわかること

・自分のポータブル電源に合った処分方法を選び、すぐに処分先を探せる
・自治体・メーカー回収・不用品回収業者などの違いを知り、費用や手間を比較できる
・膨張や破損があるポータブル電源を、発火リスクに注意しながら安全に処分できる

ポータブル電源の処分方法3選

ポータブル電源を処分するときは、まず自治体やメーカーの回収方法を確認し、自分で持ち運ぶのが難しい場合は不用品回収業者を検討しましょう。

リチウムイオン電池を使用した製品は、自治体によって出し方が異なります。

主な処分方法は次の3つです。

処分方法 費用 手軽さ おすすめの人
自治体 無料~自治体による 費用を抑えたい
メーカー回収 無料の場合あり メーカーの対象製品を持っている
不用品回収業者 有料 手間なく処分したい・ほかにも不用品がある

それぞれ利用条件が違うため、処分するポータブル電源のメーカーや状態を確認してから選んでください。

自治体のルールに従って処分する

費用を抑えて処分したい方は、まず住んでいる自治体のルールを確認しましょう。

ポータブル電源の扱いは全国共通ではありません。

例えば横浜市では、ポータブル電源を通常の集積場所には出さず、各区の資源循環局事務所への直接持ち込みを案内しています。

一方、自治体によっては市区町村で回収せず、メーカーや購入店への相談が必要です。

公式サイトで「ポータブル電源」「リチウムイオン電池」などと検索し、指定された方法で処分してください。

自己判断で可燃ゴミや不燃ゴミなどに混ぜるのは避けましょう。

メーカー回収・リサイクルサービスを利用する

使用しているポータブル電源のメーカーが回収サービスを行っているなら、メーカー回収を優先的に確認しましょう。

一部メーカーでは、不要になった自社製ポータブル電源を回収し、資源としてリサイクルしています。

メーカー 回収料金 送料 主な対象・条件
Jackery 無料 自己負担 日本国内で販売されたJackeryのポータブル電源本体。ソーラーパネル・アクセサリーは対象外
EcoFlow 無料 自己負担 EcoFlowのポータブル電源など。保証切れ・故障品・中古購入品も対象
Anker 無料 自己負担 Ankerのポータブル電源。保証切れ・故障品・中古購入品なども対象。元払いで発送
BLUETTI 無料 自己負担 国内販売品で、自治体で処分できず、BLUETTI正規販売店で購入した製品などが対象

まず本体のロゴや型番からメーカーを確認し、公式サイトの「回収」「リサイクル」「処分」などのページを調べてください。

購入から年数が経っている製品でも回収対象になる場合があります。

不用品回収業者に依頼する

手間をかけずにポータブル電源を処分したい方は、不用品回収業者への依頼が便利です。

自宅まで回収に来てもらえるため、重いポータブル電源を自分で店舗や回収場所まで運ぶ必要がありません。

引っ越しや大掃除で出た家具・家電なども一緒に片付けられるので、不用品が複数ある場合は特に利用しやすい方法です。

ただし、リチウムイオン電池を内蔵した製品への対応は業者によって異なります。

依頼するときは「ポータブル電源」であることに加え、メーカー・大きさ・故障や膨張の有無を伝え、回収できるか事前に確認しましょう。

▼重いポータブル電源も自宅から運び出し!ほかの不用品もまとめて回収

ポータブル電源の処分費用を比較

ポータブル電源の処分費用を比較

ポータブル電源を安く処分するなら、無料回収に対応する自治体やメーカーを最初に確認しましょう。

自治体では無料で引き取る地域がある一方、メーカー回収は回収料金0円でも発送時の送料が自己負担になるケースがあります。

不用品回収業者は費用がかかりますが、運び出しやほかの不用品の処分までまとめて任せられるのがメリットです。

処分方法 費用の目安 具体例・注意点
自治体 0円~自治体による 横浜市ではポータブル電源を集積場所には出さず、各区の資源循環局事務所へ直接持ち込む必要があるなど、地域によって扱いが異なる。
メーカー回収 回収料金0円+送料実費の場合あり Jackeryは日本国内販売のポータブル電源本体を無料回収し、送料は利用者負担。EcoFlowも対象製品の回収料金は無料だが、送料は自己負担。Ankerも自社製ポータブル電源を回収しており、元払いで発送する。
不用品回収業者 Sプラン15,000~20,000円程度~ 首都圏のトラック積載プランの相場。1R~1K程度・軽トラックが目安で、ポータブル電源だけでなく家具や家電などをまとめて処分したい場合に向いている。単品の料金は業者や製品の状態によって異なるため、事前見積もりで確認する。

費用だけで比べると、自治体やメーカー回収が利用できれば0円または送料のみで処分できる可能性があります。

ただし、重いポータブル電源を回収場所まで運ぶ必要があったり、メーカーへ梱包して発送したりする手間はかかります。

家具・家電なども一緒に片付けたい場合は、不用品回収業者にまとめてリーズナブルに回収してもらうのがおすすめです。

▼ポータブル電源と家具・家電をまとめて処分!

ポータブル電源を自治体で処分できる?具体例で解説

ポータブル電源を自治体で処分できる?具体例で解説

ポータブル電源を自治体で処分できるかは、市区町村によって異なります。

自治体が直接回収する地域もあれば、メーカーや販売店への相談を案内している地域もあります。

特にポータブル電源は、一般的なモバイルバッテリーとは別の扱いになるケースがあるため注意が必要です。

可燃ゴミ・不燃ゴミ・粗大ゴミなどへ自己判断で出さず、住んでいる自治体の公式サイトで処分方法を確認してから行動しましょう。

自治体によって回収方法が異なる

ポータブル電源の回収方法は自治体ごとに大きく異なり、同じリチウムイオン電池使用製品でも出し方は一律ではありません。

自治体 ポータブル電源の主な処分方法 注意点
横浜市 各区の資源循環局事務所へ直接持ち込み 集積場所には出せない。膨張・破損品も直接持ち込みの対象
川崎市 メーカー・販売店・リサイクル協力事業者へ相談 市の充電式電池収集ではポータブル電源は対象外。回収先が見つからない場合は生活環境事業所へ相談
福岡市 メーカーや販売店による回収を利用 ポータブル電源は市の通常の充電式電池回収とは分けて案内されている
富士宮市 購入店またはリサイクル協力店へ相談 ポータブル電源は市の小型家電・充電池回収の対象外
袖ケ浦市 袖ケ浦クリーンセンターへ問い合わせ ポータブル電源やAC出力端子付き製品はゴミステーションには出せない

このように、隣接する自治体でも処分方法が異なる可能性があります。

引っ越し前の住所や以前住んでいた自治体のルールを参考にせず、現在住んでいる市区町村の最新情報を確認してください。

自治体サイトで確認するときのポイント

自治体の公式サイトでは、「ポータブル電源」で検索し、情報が見つからなければ関連する名称でも調べましょう。

自治体によって「リチウムイオン電池」「小型充電式電池」「充電式電池内蔵製品」「ポータブル蓄電池」など、掲載している名称が異なります。

実際に福岡市では「ポータブル電源(ポータブル蓄電池)」という名称も使用されています。

確認するときは、次の順番で検索するとスムーズです。

  • 「自治体名+ポータブル電源+処分」
  • 「自治体名+リチウムイオン電池+捨て方」
  • 「自治体名+小型充電式電池+回収」
  • 「自治体名+ポータブル蓄電池+処分」
  • 「自治体名+膨張+リチウムイオン電池」

家電量販店でポータブル電源は処分できる?

家電量販店でポータブル電源を処分できるケースはあまりありません。

ポータブル電源の処分先を探す場合は、家電量販店よりも自治体やメーカーの回収サービスを先に確認するのがおすすめです。

家電量販店 ポータブル電源の対応 注意点
ビックカメラ 回収不可 公式サイトで、ポータブル電源は店舗回収・リサイクルを行っていないと明記。自治体またはメーカーへの相談が必要
ヨドバシカメラ 回収不可 ヨドバシカメラ上野店へ確認したところ、ポータブル電源の回収は実施していないと回答。メーカー回収推奨。
ヤマダデンキ 回収不可 ヤマダデンキ テックランド松戸本店に確認したところ、ポータブル電源の回収は実施していないと回答。メーカー回収・自治体回収推奨。
ノジマ 回収不可 モバイルバッテリーなどの電池は無料回収しているが、ポータブル電源本体については事前確認が必要

▼近くの店舗で処分できないなら、自宅まで回収に来る業者を地域から探せます

お住まいのエリアからピッタリの業者が見つかる

膨張・破損など異常があるポータブル電源の処分方法

膨張・破損など異常があるポータブル電源の処分方法

膨張・変形・異臭・異常発熱などの異常があるポータブル電源は使用をやめ、通常品とは分けて処分先へ相談しましょう。

リチウムイオン電池は強い衝撃や高温に弱く、状態が悪化すると発火するおそれがあります。

環境省も、リチウムイオン電池を使用した製品は自治体のルールに従って処分するよう案内しています。

参照:環境省|リチウム蓄電池等の適正処理について
https://www.env.go.jp/recycle/waste/lithium_1/index.html

膨張したら充電や使用を中止する

ポータブル電源が膨らんでいる、変形している、異臭がするなどの異常に気づいたら、充電や使用をすぐに中止してください。

膨張したリチウムイオン電池に強い力を加えると、内部でショートして発火する危険があります。

NITEでも、膨張したバッテリーを押し込んだことで発火した事故が報告されています。

押したり落としたりせず、そのまま処分先へ相談しましょう。

参照:製品評価技術基盤機構(NITE)|Vol.481 7月22日号「リチウムイオン電池搭載製品の事故」
https://www.nite.go.jp/jiko/chuikanki/mailmagazin/2025fy/vol481_250722.html

普通ゴミや回収ボックスには入れない

膨張・破損したポータブル電源を普通ゴミに混ぜたり、自己判断で電池回収ボックスへ入れたりするのは避けましょう。

リチウムイオン電池は、ゴミ収集車や処理施設で押しつぶされると発火する可能性があります。

自治体によって膨張品の回収方法は異なるため、公式サイトを確認し、指定された窓口へ持ち込むか問い合わせてください。

不用品回収業者に状態を伝えて相談する

自分で安全に運べない場合は、不用品回収業者へ事前に状態を伝えて相談しましょう。

申し込み時に「ポータブル電源であること」「膨張・破損の有無」「メーカーや型番」を伝えると、対応できるか確認しやすくなります。

膨張したリチウムイオン電池への対応は業者によって異なるため、予約なしで持ち込んだり、状態を伝えずに回収を依頼したりせず、必ず事前確認をしてください。

▼膨張・破損したポータブル電源も、状態を伝えて対応可能な回収業者に相談!

ポータブル電源を処分するときの注意点

ポータブル電源を処分するときの注意点

ポータブル電源は、発火事故を防ぐためにも衝撃や高温を避け、分解せずに処分しましょう。

リチウムイオン電池は強い衝撃や高温環境に弱いため、処分するまでの保管方法にも注意が必要です。

自治体やメーカーなど、指定された方法に従って安全に処分してください。

リチウムイオン電池は発火する危険がある

ポータブル電源に使われるリチウムイオン電池は、強い衝撃や高温などによって発火する危険があります。

NITEによると、ポータブル電源には可燃性の電解液を含むリチウムイオン電池が複数入っており、一度発火すると複数の電池へ燃え広がり、大きな火災につながるおそれがあります。

落下させたり、強い力を加えたりしないよう注意してください。

参照:製品評価技術基盤機構(NITE)|ポータブル電源『1.リコール製品に注意』
https://www.nite.go.jp/jiko/chuikanki/poster/kaden/20240829.html

ポータブル電源を自分で分解しない

処分するためにポータブル電源を分解し、リチウムイオン電池を取り出すのは避けましょう。

無理に外装を開けると内部のバッテリーを傷つけ、ショートや発火につながる可能性があります。

電池を取り外せない製品はそのままの状態にして、自治体やメーカー、不用品回収業者などへ処分方法を確認してください。

処分するまで高温になる場所に置かない

処分するまでの間も、直射日光が当たる場所や高温になる車内などで保管しないようにしましょう。

リチウムイオン電池を使用した製品は、熱の影響によって異常な反応が起こり、破裂や発火につながるおそれがあります。

メーカーの取扱説明書に従い、できるだけ涼しく安全な場所で保管してから処分してください。

ポータブル電源を安全に処分するなら不用品回収受付センターへ!

ポータブル電源を安全に処分するなら不用品回収受付センターへ!

ポータブル電源を自分で運ぶのが難しい方や、ほかの不用品もまとめて処分したい方は、不用品回収業者への依頼を検討しましょう。

自治体やメーカー回収は費用を抑えやすい一方、持ち込みや梱包・発送が必要になる場合があります。

不用品回収業者なら、自宅まで回収に来てもらえるため、大型で重いポータブル電源も手間をかけずに処分しやすいのがメリットです。

不用品回収受付センター」では、地域や条件に合った不用品回収業者を比較できます。

ポータブル電源だけでなく、家具や家電などもまとめて片付けたい方は、まず対応エリアの業者を確認してみてください。

なお、膨張・破損しているポータブル電源は対応できない場合もあります。

申し込み時に製品の状態を伝え、回収可能か事前に確認しましょう。

▼ポータブル電源に対応できる不用品回収業者をチェック

ポータブル電源の処分に関してよくある質問

  • Q. メーカーがわからないポータブル電源はどう処分すればよいですか?
    A.

    メーカー名がわからない場合は、まず住んでいる自治体の処分ルールを確認しましょう。

    環境省では、家庭から出るリチウムイオン電池使用製品は、市区町村のルールに従って処分するよう案内しています。

    本体のラベルや型番からメーカーを特定できない場合も、自己判断で普通ゴミや電池回収ボックスへ入れず、自治体の窓口へポータブル電源であることを伝えて処分方法を確認してください。

  • Q. 水没したポータブル電源はどのように処分すればよいですか?
    A.

    水没したポータブル電源は、電源を入れたり充電したりせず、メーカーや自治体などへ状態を伝えて処分方法を確認しましょう。

    水に濡れたリチウムイオン電池搭載製品は、電源を入れるとショートして異常発熱や発煙が起こるおそれがあります。

    乾いたように見えても自己判断で再使用せず、「水没した製品」であることを処分先へ必ず伝えてください。

  • Q. 会社や事業所で使っていたポータブル電源も家庭用と同じ方法で処分できますか?
    A.

    会社や事業所から出たポータブル電源は、家庭用と同じ方法では処分できません。

    環境省では、事業所や工場から出るリチウムイオン電池や電池使用製品について、分別したうえで、処理できる産業廃棄物処理業者へ委託するよう案内しています。

    事業で使用した製品は家庭ゴミの回収場所へ出さず、事業系の処分ルールに沿って適切な処理先へ依頼しましょう。

    参照:環境省|リチウムイオン電池関係
    https://www.env.go.jp/recycle/waste/lithium_1/index.html